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パソコン全体のなかでノートパソコンが占める割合は、1999年まではほぼ一定で１７％前後であったが、2000年から急速に上昇し、2002年では23％にまで到達している。
主な理由はノートパソコンの平均単価の下落による需要層の拡大である。
また、ノートパソコンでは、無線ＬＡＮの搭載や薄型化、画面の大型化、バッテリー寿命の改善など、買い換えを促す新規機能搭載がまだまだ数多くある。
2001年の不況期にも成長を果たしている。
一方で、デスクトップパソコンでは、高速ＣＰＵや大容量ＨＤＤなどは、現在の用途を十分満たす水準であり、それだけで買い換えを促すポイントとはなっていない。
その成長のドライバーは途上国への普及により大きく依存している。
<主要プレイヤーの動向＞2002年は、ヒューレット・パッカード（HP）とコンパックが合併したことにより、市場シェア１位はＨＰが獲得した。
しかし、これはあくまでも合併効果である。
今後シェアの面からも利益の面からもこれを維持できるかどうかがカギである。
その一方で、単独で成長し続けるデルはやはり強い。
中国市場では、一部デルが食い込んでいる以外は、ほぼ中国メーカーが独占しつつある。
やはり、ＰＣ市場、特にデスクトップ市場は、製品そのものよりも、流通やサポートでの強みが競争優位を左右する。
今後の成長市場は中国や途上国市場であることと、その市場での流通・サポートがコアコンピタンスとなることを考慮すると、市場成長の恩恵は中国メーカーとそのＯＥＭメーカーが一身に受けることになる。
一方で、生産拠点としては、中国はすでに大きなシェアを占めている。
ＯＥＭメーカーである台湾や韓国メーカーも、中国への生産シフトは急速に進んでいる。
一部の台湾のノートパソコンメーカーは、すでに中国での生産が国内での生産を上回っている。
〈タブレットパソコン＞タブレットパソコンは2002年末に発表されて以来、ようやく約５万台（2003年２月時点）の出荷数量となってきた。
ＰＣ市場全体から見ても、ノートパソコン市場との比較で見ても、微小な市場である。
意欲的な製品ではあるが、前途は必ずしも容易な道ではない。
タブレットパソコンの価格が下がり、ノートパソコン並みの価格競争力・機能をもてば、ある程度ノートパソコン市場の一部（ハイエンドやニッチ用途）を置き換えることは可能であろう。
しかし、それではまだノートパソコン市場全体を成長させるドライバーとはならない。
そのためには、独自の用途を開花させる必要がある。
しかし、タブレットパソコンを含むウェブパッド・ハンドヘルドＰＣプロ・スマートディスプレイの領域は、過去さまざまな製品が市場にトライしながらも消えていった。
ホットスタートやタッチパネルなどの独自の機能はあるが、全体で見れば、ノートパソコンより機能は劣るうえに、価格の優位性がほとんどない。
つまり、これら独自機能に対してプレミアムをもつユーザーが限られていたのである。
今後は、用途の拡大、提案が必要であり、そのためには、システムの一部として、まずはユーザーに利用してもらうしかない。
そのためには、法人市場にソリューションの一部として提供されることが１つの回答だろう。
コンシューマー市場であれば、まずは住宅設備などの面で市場を獲得することを考える必要がある。
市場の定義パームＯＳ、ポケットＰＣ（ウィンドウズＣＥ)、その他のＯＳを搭載したＰＤＡである。
八一ドディスクを搭載しているかどうかで、パソコンとの区別を行っている。
携帯電話との差が不明確になりつつあるが、ここではメーカーを基準とする。
八ンドスプリングのT｢ｅｏはＰＤＡに含むが、ノキアの９２１０iや京セラのスマートフォンは含んでいない。
2002年のPDA市場は前年を下回り､全世界生産台数は１１７０万台にとどまった。
国内市場もここ２年減少傾向にあり、2002年は１００万台を大きく下回ったと見られる。
需要の季節変動は大きく、2001年、2002年とも前年後半の在庫増加の影響を受けて、生産が伸び悩んでいる。
しかし、根本的な問題は需要全体の伸び悩みであり、新しい用途開拓の問題である。
新しい用途の胎動は感じられるものの、いまだPDAの用途はPIMである。
2000年の急成長もあくまでもハンドスプリングの登場による価格低下によるものであり、新しい用途開拓によってではない。
新しい用途の胎動は法人に向けた業務用途開拓とコンシューマー向けのエンタテイメント、電子メールなどの開拓である。
法人市場の開拓で必要なのは、ソリューション提供能力である。
どのような製品であれ、顧客から求められれば、それを提供できなければならない。
またソフトウェアの開発も各顧客向けに行う必要がある。
ｉＰＡＱが鳴り物入りで市場開拓を始めたが、ＰＤＡ市場全体に大きなインパクトを与えるまでには至っていない。
やはり法人市場の開拓のためには相応のコストを必要とする。
また、そもそもコンシューマー市場と比較するとそれほど大きな市場ではない。
コンシューマー向けではいよいよ携帯電話などの通信端末との境はなくなりつつある。
ハンドスプリングのトレオは携帯電話端末としても十分機能するものであり、携帯電話端末と同様のチャンネルで販売されている。
ヨーロッパ市場では、定義の仕方によって、ＰＤＡ市場のなかのシェアトップはノキアの9210iであるといわれている。
もともとＰＤＡ向けのＯＥＭを中心的なビジネスとしていた台湾のＨＴＣもヨーロッパキャリア向けにＰＤＡと携帯電話の複合端末を納入し始めている。
アメリカ市場でも、コンシューマー向けにメール通信という機能を高らかにうたったＲＩＭのブラックベリーやグッドテクノロジーズのGlOOなどが市場からも高評価を受けている一方で、パームの同様な商品は市場シェアを伸ばせていない。
結局のところ、業務用途の逐次開拓は進むが、市場規模へのインパクトは少ないだろう。
コンシューマー市場については、ＰＤＡ以外の機器との競合のなかで、さらに、ＰＤＡとしての価値を見出していく必要がある。
さもなければ、携帯電話端末のハイエンドカテゴリーにとどまるのみである。
現在ではその用途は見えておらず、このままでは2008年でも、1400万台弱の市場規模にとどまるだろう。
<主要プレイヤーの動向＞主要プレイヤーはいよいよ変化の兆しを見せつつある。
依然として最大シェアはパームコンピューテイングがもっているものの、シェアは減少の一途をたどっている。
そしてついに、パームコンピューテイングとハンドスプリングは経営統合を発表した。
一方でＨＰやソニー、デルといった企業がシェア拡大の勢いを増している。
業務向けの市場は、ＨＰのｉＰＡＱが先陣を切って開拓しており、コンシューマー向けではソニーのクリエが地位を築きつつある。
ソニーは、カメラ付き、ICカードリーダー付きなどの意欲的な製品を続々と投入している。
また、東芝は法人市場を挺子に、デルは直販ルートで市場を開拓することで、それぞれシェアを上げてきた。
やはり、新しい市場開拓は新しいプレイヤーによってもたらされる可能性が高い。
数年でこのような市場シェア構成が変化する可能性があり、その時こそ新しいPDAの成長が果たされるであろう。
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